「ドコモ光」のサービス特徴・利用料金・セット割などのまとめ

2017年8月19日

【この記事の所要時間:約 4 分】

株式会社NTTドコモが提供する光インタネットサービス「ドコモ光」のサービス特徴や利用料金などについてまとめました。

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ドコモ光とは?

NTT東日本・西日本による光ファイバーの卸売を受け、NTTドコモが提供する最大1Gbpsの光インターネット接続サービスです。

いわゆる「光コラボ」の中ではシェアトップとされるサービスで、契約数は300万件を突破しています。

なお、ドコモ光は定額制サービスとなりますが、別途戸建て向けに2段階制定額の光インターネット接続サービス「ドコモ光ミニ」も提供されています。

 

 

サービス特徴

サービスの主な特徴としては、下記のような点があります。

 

選べる料金プラン

提供されている料金プランには、対象プロバイダと光回線をセットで利用することができる「タイプA」・「タイプB」、またプロバイダ契約を別に組み合わせることができる「単独タイプ」があります。

タイプA・Bプランで利用可能なプロバイダには、同社の「ドコモnet」のほか、「So-net」「ぷらら」「BIGLOBE」などの大手プロバイダ、また「TNC」「01光コアラ」「シナプス」などの地域密着型のプロバイダと、さまざまなタイプのサービスから選択することができるようになっています。

 

 

モバイルとのセット割

シェアパックやデータパックといった携帯電話回線契約をインターネットとのペア回線として設定すると、セット割による料金の割引を受けることが可能になります。

割引額は月々500円~3,200円と契約形態により違いがありますが、容量が小さめのデータパックからシェアパックの大容量プランになるにつれて金額が大きく設定されています。

また、同一のシェアグループ内にインターネットの契約が2回線以上ある場合には、2回線目以降の契約1回線につき月300円が親回線のパケットパック料金から割引になる「光★複数割」が提供されており、家族で契約をまとめるとお得になっています。

 

フレッツ光オプションの利用

光インターネットに加えて、ひかり電話・フレッツ・テレビに相当するサービスが提供されており、フレッツ光から切り替える場合にはインターネットと併せて転用して利用することが可能となります。

また転用時にはNTT西日本のセキュリティ対策ツールを継続して利用することが可能なほか、複数ライセンスを利用する場合にはフレッツ光と同様にNTT西日本と契約しセキュリティ機能ライセンス・プラス(有料)を利用することができます。

 

 

導入や利用にかかる費用・料金

サービスの新規開通・転用にかかる初期費用、および月額料金は以下のようになっています。(このページに記載している金額はすべて税抜きで表記しています)

 

初期費用

契約事務手数料工事費(代表的な工事の場合)
新規3,000円戸建18,000円 集合住宅15,000円
転用3,000円

※転用時は基本的に工事費はかかりませんが、回線タイプなどの変更がある場合には工事費が発生します。

なお、時期により新規・転用申込を対象にしたキャンペーンの特典でdポイントプレゼントなどの特典が付く場合があります。

 

月額料金

建物タイプAタイプB単独タイプ
戸建5,200円5,400円5,000円
マンション4,000円4,200円3,800円

※上記は2年定期契約時の料金です。定期契約なしの場合の料金は上記に戸建1,500円、マンション1,000円を加算した金額となります。
※2年定期契約は2年間の継続利用が条件となり、以降解約の申し出をしない限り自動で更新されます。更新月(満了月の翌月・翌々月)以外に解約した場合は、戸建て13,000円、マンション8,000円の解約金が発生します。

なお、上記の月額料金を額面としてみると、他の主なサービスと比べて割高なようでもありますが、ドコモユーザーの場合にはモバイルとのセット利用にすることで実質的により割安な料金で利用できるということになります。

 

 

まとめ

ドコモ光は、一般に「光コラボ」と呼ばれるサービスの中で高いシェアを誇ることや、対象となる携帯電話のプランとセット利用で料金の割引を受けることができる点が大きな特徴となります。

また時期にもよりますが、新規加入者を対象とした新規工事費無料やポイントプレゼントなどのキャンペーンが充実していることに加えて、セットで利用可能なプロバイダ側でも(セキュリティオプションが一定期間無料になるなどの)特典が用意されているケースがあり、それらを含めるとコストパフォーマンスがより高くなります。

ただし携帯電話とのセット割は利用状況によって割引額が異なるため、割引が適用になることを想定して契約を考える場合には、事前に契約内容を確認して割引額がどの程度になるか照らし合わせておくと良さそうです。

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