違約金なしもしくは解約時の負担が少ない光コラボ

2018年2月28日

【この記事の所要時間:約 6 分】

光回線に限ったことではありませんが、回線契約をする上ではあらかじめ契約期間が定められていて、決められた期間内でなければ解約時に違約金が発生することが多くあります。

ただし、「2年、3年と長期間利用する予定がない」「使い勝手が思っていたよりも良くなかった」「他にもっと割安なサービスに乗り換えたい」「遠方に転居する」など、短期間でサービスの解約や他へ乗り換えることを検討することが出てくることもあり得ます。

そのため、あらかじめ契約期間の縛りがないサービスや解約時の負担が少ないサービスを選んで利用したいという人もいるかもしれません。

今回は、そういった解約時の違約金が掛からないもしくは比較的負担が少ない光コラボレーション事業者のサービスについてまとめました。

 

「違約金なし」もしくは「解約金の負担が少ない」光コラボ

光コラボのサービスには契約期間や最低利用期間が設定されていることが多いですが、最低利用期間がないサービスや違約金の負担が少ないサービスも中にはあります。

それでは、そうしたサービスにはどんなものがあるのかを以下に挙げていきます。

 

エキサイト光

まず最低利用期間や解約事務手数料がないサービスとして、エキサイト光があります。

エキサイト光は、他の事業者でよく見られるようなキャンペーンによる月額料金の割引といったものが実施されていることはほとんどありませんが、プロバイダサービスと光回線がセットで3,360円~と割安な料金でサービスが提供されていることに加えて、最低利用期間がなく解約時に違約金金がかからないことが特徴です。

月額料金が安いサービスといっても、中には「契約期間が長い」「解約時の違約金が高い」というケースもありますが、エキサイト光はそのどちらでもなく、料金面で見て利用しやすいサービスだといえます。

 

 

ぷらら光

ぷらら光も月額料金が3,600円~と安価な設定で、なお且つ最低利用期間・違約金なしで利用することが可能なサービスです。

また「対象のオプションサービスに使用できる1,200円分のフリーチケットが付く」「ひかりTVをインターネットとのセット価格で利用できる」など、料金的なメリットが大きいです。

ただし、ひかりTVをセット価格で利用して「ひかりTV2ねん割」を適用すると、ひかりTVには24ヶ月間の継続利用が必要となるため、ぷらら光の解約には違約金がかからなくてもひかりTVの解約にあたって違約金が必要となる場合があります。

 

 

IIJmioひかり

IIJmioひかりは、ぷらら光やエキサイト光のように最低利用期間がないサービスではありませんが、解約時にかかる違約金の負担が比較的少ないです。

最低利用期間は24ヶ月間でそれ未満に解約する場合は違約金5,000円が発生しますが、「定期契約ではないため最初の24ヶ月を過ぎるとそれ以降は制約がない」「違約金がかかっても比較的低額」だということで使いやすいサービスといえます。

 

 

最低利用期間・定期契約なしのサービス

上記以外にも、「定期契約や最低利用期間がないサービス」を利用するのであれば、解約するタイミングにかかわらず違約金なしに契約を解約することが可能になります。

たとえば「定期契約による割引が適用されて月額料金が基本料金よりも安くなっている」(つまり、あらかじめ2年、3年などの期間を定めて長期間の利用を前提に契約する代わりに月額料金が安くなっている状態)、もしくは「最低利用期間があらかじめ定められている」といった場合には、「契約更新月であれば解約が可能だが、それ以外の期間は解約できない(つまり解約するには違約金が発生する)」「最低限この期間を使えばそれ以降は自由に解約ができるが、最低利用期間内に解約するには違約金を支払う必要がある」ということなので、解約するタイミングによって違約金が発生することになります。

ただし、逆に「最低利用期間がない」もしくは「定期契約による割引を適用しない」場合には上記のような縛りは発生しないため、「いつまでは使わないと違約金を払わないといけない」といった制約を気にすることなく利用することができます。

ちなみに、定期契約をせずに利用できるサービスには「ドコモ光」「OCN光」「@T com(アットティーコム)ヒカリ」といったものがありますが、それらを利用する場合には、定期契約による割引を適用する場合と比べて月額料金が千数百円程度割高になることに注意が必要です。

 

 

その他解約時にかかる可能性がある費用

上記のように「最低利用期間や定期契約による割引適用がなく違約金がかからない」もしくは「違約金は発生するが負担が少ない」サービスもありますが、たとえそれらを利用する場合であっても、場合によっては解約にあたって費用が発生することがあります。

ではどんなケースで費用が発生することになるのかを以下に挙げていきます。

 

キャンペーンの違約金

光コラボレーション事業者のサービスの中には、新規・転用申し込みを対象としたキャンペーンを実施している場合があります。

たとえば通常であれば最低利用期間がなく違約金が発生しないサービスでも、キャッシュバックなどキャンペーンの特典を受けると縛りの期間が発生し、一定期間内の解約にはキャンペーンに対する違約金が発生する場合があります。

また、もともと定期契約で利用している場合には、定期契約に対する違約金にキャンペーンの違約金が上乗せされる場合があるため、キャンペーンを利用する場合には事前に注意が必要です。

 

開通工事費の残債

もし新規で光コラボレーション事業者のサービスに申し込む場合には、開通工事が必要となります。

この費用は分割払いで支払うケースが多いですが、中にはキャンペーンで工事費が「実質無料」となる場合があります。

ただし、必ずしも実際に工事費が発生しないということではなく、毎月分割で請求される工事費と同額を請求から割り引き、支払いが終了するまで契約を継続すると最終的に工事費が無料になるというケースもあります。

その場合は満了時まで契約を継続すれば工事費の支払いはありませんが、早期に解約すると工事費の残債を一括で支払うことになる可能性があることに注意しておく必要があります。  

 

回線とプロバイダを別に契約する場合

光コラボレーション事業者のサービスには光回線のみを提供していて、プロバイダは他社のサービスを利用できる場合があります。

そうした契約形態の場合には、たとえ回線契約をしている事業者で違約金がかからなくてもプロバイダの解約に違約金が発生する可能性があることに注意が必要です。

 

まとめ

以上、解約時に違約金が掛からない、もしくは解約金の負担が少ない光コラボのサービスについてまとめました。

回線契約というのは長期間の利用が前提になっていることが多く、たいていの場合は利用を開始してから年単位で使用する契約内容になっていますが、使い勝手が思ったよりも良くないなど、短期間の利用しただけでも何かしらの理由で他のサービスへ乗り換えを希望するようになることもあり得ます。

そうした場合には、たとえば乗り換えにかかる違約金をキャッシュバックするキャンペーンを実施しているサービスに乗り換えるという方法もありますが、どのサービスでもキャンペーンが利用できるとは限りません。

そのため、解約時の違約金や利用期間の縛りが気になる場合には、今回挙げたような違約金のない、もしくは負担の少ないサービスの利用を検討してみると良いかもしれません。

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