光コラボの解約を考える時に注意しておきたいこと

【この記事の所要時間:約 5 分】

光コラボの契約では、「最低利用期間が2年間」「24ヶ月間の利用を前提とした定期契約」といったように、2年間が契約においての一つの区切りとなっている場合が多くあります。

といっても、必ずしもその期間が満了するまで利用を継続するとは限らず、実際にはそうした区切りの時期であるかどうかに関わらず他のサービスへの乗り換えや解約を検討することもあるかと思います。

そこで、今回の記事では、「光コラボを解約する」もしくは「解約を検討する」にあたって、事前に留意しておきたい点をまとめました。

 

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光コラボ解約にあたっての注意点

それでは、以下に光コラボを解約するにあたって注意しておきたい点を挙げていきます。

 

違約金の発生

まず、光コラボの契約は、解約に伴って違約金が発生する場合があります。

具体的にどのような場合に違約金が発生するかというと個々のサービスや契約内容によって違いがありますが、基本的には以下のような点を事前に確認しておくと良いといえます。

 

違約金の発生条件

光コラボを解約した場合に違約金が掛かるかどうかは、個々のサービスや実際の契約内容によって異なりますが、大きく分けると概ね以下のようなパターンに分けられます。

  1. 2年・3年間などの定期契約になっていて、その契約期間内に解約すると違約金がかかる。ただし、契約満了後の更新月に解約すると違約金は発生しない(サービス例:ドコモ光・SoftBank光・ビッグローブ光など)
  2. あらかじめ最低利用期間が決まっていて、その期間内に解約すると違約金が発生する。ただし、その期間を経過すれば違約金なしに解約が可能(サービス例:IIJmioひかりなど)
  3. もともと定期契約・最低利用期間が設定されておらず、基本的にはいつ解約をしても違約金がかからない(サービス例:ぷらら光・エキサイト光など)

上記の中でも1のパターンが一般的で、この場合は、それまでの契約が満了した後の契約更新月にあたる「1か月間」または「2ヶ月間」が違約金なしに解約できる期間となります。

なお、契約更新月は、2年(24ヶ月)契約の場合は「25か月目」というケースが一般的でしたが、現在ではドコモ光やOCN光など、満了月の翌月・翌々月(25か月目と26ヶ月目)の2ヶ月間が更新月となっている場合も多くなっています。

この更新月が1ヶ月か2ヶ月間かというのはそのサービスの規定によって異なりますが、いずれにしても解約できるタイミングが短いことに注意が必要です。そのため、違約金の支払いを避けたい場合には、あらかじめ契約更新月がいつになるかをマイページなどで確認しておき、その時期に解約するのが確実です。

また、2のパターンについては、最低利用期間を過ぎていれば違約金なしに解約が可能なため、解約を急ぐ必要がなければ、最低利用期間がどのくらいに設定されているのかを確認しておき、それに併せて乗り換えなどを検討すると良いかもしれません。

そして、3のパターンですが、この場合は基本的に違約金なしに解約することができますが、たとえばキャンペーンでキャッシュバックなどの特典を受けている場合には、そのキャンペーンの適用条件として最低利用期間が設定されていることがあるため注意しておく必要があります。

 

 

解約方法・解約の受付期間を確認しておく

また、上記のような違約金の発生条件と併せて、サービスの解約方法や手続きの期限も事前に確認しておくとスムーズに手続きを進めることができます。

解約の手続きはいつでもできるようでいて、たとえば所定の期限を過ぎると当月末での解約ができず翌月の解約扱いになり、予定していたよりも余分に1ヶ月分の料金が発生することになる可能性もあります。

また電話やインターネットですぐに解約できると思っていても、「サポートセンターになかなか電話が繋がらない」「解約手続きをするページが見つからない」などで予想していたよりも手続きに手間や時間がかかるという可能性もあります。

 

工事費残債の支払い

光コラボの解約時には、工事費の残債が請求される場合があります。

たとえば新規開通工事を分割払いで支払っているという場合には、解約すると工事費の残債が一括で請求されることになるため注意が必要です。

そして、もし支払期間がまだ長く残っているという場合にはその分残債の金額も大きくなるため、解約手続きの前にどのくらいになるのかを事前に確認しておくと良いかもしれません。

また、「契約中に工事費の割引を受けていて支払額が減額されている場合」や、「工事費の請求相当額が月額料金から割引されて実質無料となっている」場合でも、解約するとそれらの割引がなくなることで、残債の支払いが発生するため注意が必要です。

 

 

プロバイダの解約手続き(プロバイダ契約を別に行っている場合)

光コラボにはプロバイダと光回線の契約が一体型になっていることが多く、その場合は1か所の手続きで済みますが、ドコモ光など光回線とプロバイダを別々に契約している場合には、光コラボの解約以外にプロバイダ側の手続きが必要になる場合があります。

また、それに伴ってそれまでのメールアドレスが使えなくなることにも考慮しておく必要があります。

 

 

ひかり電話(利用している場合のみ)

ひかり電話を使っていて、光コラボを解約して他社に乗り換えるといった場合、その電話番号が(加入電話ではなく)ひかり電話を契約してから取得したものである場合には電話番号がそれまでと変更になります。

もしそのケースに該当しなお且つ電話番号を変えたくないという場合には注意が必要です。

 

 

まとめ

以上、光コラボの解約にあたって注意しておきたい点をまとめました。

一言で光コラボといっても事業者によって契約条件はさまざまで細かい点は状況によって異なりますが、基本的なこととしては「解約にあたって違約金が発生する」「工事費を支払っている場合には残債が請求される」という点に留意しておくと良いといえます。

違約金の額は事業者によってまちまちですが、5,000円程度の場合もあれば高額なところでは数万円(2万円・3万円台)という場合もあるため注意が必要です。

また、ひかり電話を利用している場合には電話番号の扱いがどのようになるかをケースに応じてあらかじめ確認した上で解約を考えるようにすると良いかと思います。

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