グループでフレッツ光の割引を受けている場合の光コラボ転用後の扱い

2016年11月23日2017年8月21日

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フレッツ光には「にねん割」や「光もっともっと割」といった割引以外に、「家族や友人同士などで複数の回線契約をグループとしてまとめると毎月の料金が割引になる」というサービスが提供されています。

お得なサービスではありますが、もしそうした割引を適用させている場合に光コラボレーション事業者のサービスに転用すると、その後の割引はどのような扱いになるのかと疑問にも持っている人もいるかもしれません。

今回は、それらの割引サービスを適用している場合に光コラボレーション事業者への転用にあたって注意したい点をまとめました。

グループでフレッツ光の割引を受けている時の注意点

それでは、NTT東日本・西日本がそれぞれ提供している、複数回線をまとめることで料金が割引になる「単身＆かぞく応援割」と「グループ割」の概要と転用後の扱いについて、以下に説明していきます。

まずNTT東日本からは、フレッツ光ネクストやBフレッツの対象契約を利用している人に向けて「単身＆かぞく応援割」という割引サービスが提供されています。

これは「個人名義でフレッツ光を契約している人同士の契約（2回線分）を一つにまとめ、そのうちの主回線となるほうの契約者が両方の料金をまとめて支払うことで、毎月最大300円が割引になる」というものです。

たとえば「実家から離れて一人暮らしをしている家族がいて、その両方の世帯でフレッツ光を利用している」というケースであれば、「実家のフレッツ光回線（戸建）を主回線として一人暮らし（マンション）の料金をまとめて支払うと毎月300円が割引になる」といった形になります。

なお、「単身＆かぞく応援割」は家族間の契約でなくても双方が「支払いを一つにまとめることについて同意している」のであれば申し込むことが可能です。

ただし一つにまとめる契約が集合住宅同士の場合、割引額は100円になります。また戸建同士の組み合わせでは割引の適用ができないことに注意が必要です。

次に、NTT西日本で提供されている「グループ割」について見ていきます。

グループ割は、フレッツ光ネクストや光ライトなどの対象サービスを個人名義で利用している人を対象に「回線契約を3回線までグループとしてまとめる」ことが可能で、その場合は最大900円の割引が受けられるようになっています。

この場合もNTT東日本の「単身＆かぞく応援割」と同じように、特に家族内に限定されている割引ではないため、家族で複数の回線契約がない場合でも対象となるお得なサービスです。

なお割引の適用額は最大900円ですが、利用する割引プランや回線数によって以下のように金額が変わってきます。

enひかりは、マンションタイプ3,520円（税込み）、戸建てタイプ4,620円（税込み）と業界最安値の光コラボレーションサービスです。公式サイトは以下から参照いただけます。

つまり、上記のように「個々の回線契約毎に300円ずつ割引になる」か、「主回線となる回線から300円✕回線分がまとめて割引になる」かのいずれかのパターンを選ぶことができるようになっています。

では次に、上記のサービスを利用している人が光コラボレーション事業者の契約に転用した場合にはどうなるのかについて見ていきます。

まず「単身＆かぞく応援割」を適用している場合ですが、対象回線のうちどちらかが光コラボレーション事業者のサービスに転用すると、対象条件から外れることになるため「割引は終了」となります。

そのため、光コラボレーション事業者のサービスに転用するため割引が終了することを、事前にもう片方の契約者に了承を得ておく必要があります。

グループ割も「単身＆かぞく応援割」と同様に、対象回線となっているうちのいずれかが光コラボレーション事業者のサービスに転用する場合には、まずその転用した回線の割引が解約になることと併せて、「グループ内における他契約の割引が終了となる」もしくは「割引額が変わる」場合があります。

たとえば、グループ割は3回線まで契約をまとめることができますが、そのうちの主回線となっている契約が転用する場合には「割引が解約」になります。

また、副回線となっているほうの契約が転用する場合、対象契約がもともと2回線の場合は1回線だけが残りまとめる契約がなくなるため割引解約、3回線の場合はグループ内における他契約の割引額が減額して継続されます。

そのため、この場合も転用前の段階で、割引が終了になるもしくは割引額が変わることをグループ内の契約者に了承を得ておく必要があります。

以上、フレッツ光の契約をグループとしてまとめて割引を適用している場合の転用時の扱いについてまとめました。

「単身＆かぞく応援割」や「グループ割」は個人の契約をまとめて割引を受けられるお得なサービスですが、これらを適用している場合に光コラボレーション事業者のサービスに転用すると、「割引自体が終了となる」または「グループになっている契約の割引額が減額になる」という点に注意が必要です。

ただ、これらの割引サービスは終了に伴う違約金などはなく、転用するにあたって大きなデメリットとなる点はないといえます。

また、家族だけでなく友人同士などでも適用可能とわりと自由に利用できるものになっているので、もしまだ利用していない場合には申し込みを検討してみると良いかもしれません。

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