ドコモ光でプロバイダ変更をする場合に必要なこと・注意点まとめ

【この記事の所要時間:約 4 分】

光コラボレーション事業者のサービスは、プロバイダと光回線がセットで提供されていることがほとんどです。

この場合には契約を一本化できるメリットがありますが、もし途中でプロバイダを変えたいと希望することがあった時にはセット利用であることがネックになります。

ただしドコモ光は固有のプロバイダとセットで提供されるサービスになっておらず、さまざまなプロバイダと組み合わせて利用することができ、プロバイダを途中で変更することも可能になっています。

とはいえ変更には手数料が発生する場合があるなど、一般的なプロバイダ変更手続きとは異なる部分があるため、今回はドコモ光でプロバイダを変更するにはどのようなことが必要になるか、また事前にどんなことに注意しておくと良いかをまとめました。

 

目次

ドコモ光のプロバイダ変更に必要なこと・注意点

プロバイダの変更は、たとえばフレッツ光であれば特別な工事やNTT東日本・西日本に対する料金が発生するといったことがなく、変更前・変更後のプロバイダに対する手続きをしてパソコンやルーターの接続設定を変更するという流れで行うことができます。

ドコモ光でも工事の必要はありませんが、他の部分においていくつか異なるところあるため、どのようなことが必要になるのかを以下に説明していきます。

 

料金プランが変更になる場合がある

まずドコモ光には、ドコモと提携しているプロバイダとセット価格で提供されている「タイプA・タイプB」と、プロバイダ契約が別になった「単独タイプ」があります。

単独タイプは「ドコモ光とは別に直接自身でプロバイダへの申し込みや契約が必要」というものになっていますが、タイプA・タイプBプランは「プロバイダ料込みのセット価格でドコモから提供される」ものとなっており、申し込みや料金の支払いは基本的にドコモに対して行うようになっています。

(なお、各プロバイダが提供するオプションサービスを利用する場合には、それぞれのプロバイダへの申し込み・契約が必要です)

そのため、(単独タイプで提携プロバイダの契約が関わらない変更を除き)変更前・変更後のプロバイダの組み合わせによっては、ドコモ光の料金プラン変更が伴う場合があります。

 

ドコモへの手続きが必要

一般的にプロバイダ変更というと、上述したように「直接変更前・変更後のプロバイダに申し込みもしくは解約手続きをする」という方法になりますが、ドコモ光においては、プラン変更の有無に関わらず、提携プロバイダが関わる以下のような変更がある場合にはドコモへの手続きが必要になります。

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  1. 提携プロバイダから別の提携プロバイダに変更する(タイプAからタイプBのプロバイダへ変更する、または同じタイプ間でプロバイダを変更する場合)
  2. 提携プロバイダの契約を廃止する(タイプA・Bから単独タイプへ変更する場合)
  3. 新たに提携プロバイダに契約をする(単独タイプからタイプAまたはBプランへ変更する場合)

これらのプロバイダ変更に伴う手続きは、電話もしくは店頭で行うことができます。

なお、上記1・2の場合は、ドコモ光でプロバイダ変更の手続きをすることで変更前に利用していた提携プロバイダが自動的に解約になる場合もありますが、必ずしも解約扱いになるとは限らず、プロバイダによっては「有料または無料プランへ変更になる」場合もあります。

そのため、ケースによっては、ドコモへの手続きに加えて「旧プロバイダへの解約手続き」や「旧プロバイダへのオプションサービスの解約手続き」が必要になります。

タイプA・Bプランでの提携プロバイダ間での変更は、新しいプロバイダが利用開始になった日よりも後に旧プロバイダが廃止されるようになりますが、単独タイプで利用しているプロバイダを解約して提携プロバイダを利用する場合(上記3のパターン)には、自身で解約手続きが必要です。その際にはインターネットに接続できない空白期間をつくらないように解約のタイミングに注意しておく必要があります。

 

 

事務手数料が発生する

また、上記のようなパターンでドコモ光の提携プロバイダを変更するあたって、単独タイプからタイプA・Bプランへの変更を除き事務手数料3,000円がかかります。

つまりプロバイダ変更とはいえ料金がかかることになるため、利用するプロバイダは事前にある程度慎重に選ぶ必要があります。

 

まとめ

以上、ドコモ光でプロバイダを変更する場合に必要な点をまとめました。

光コラボレーション事業者のサービスにおいては、プロバイダ変更はどのサービスでもできる訳ではありませんが、ドコモ光では変更が可能になっています。

ただし、希望する場合には「ケースによっては事務手数料がかかること」「そのケースに応じてドコモとプロバイダに対する手続きが必要になる」ことを念頭に置いて検討すると良さそうです。

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